理学療法士の年収432万円の現実｜600万円を目指す5つの戦略

理学療法士の平均年収は432万円です。

決して高いと金額とは言えませんが、きちんとした戦略があれば年収600万円は十分目指せます。

ただし、診療報酬制度の制限や理学療法士の人数が増えていることで、従来の病院勤務だけでは理学療法士の大幅な年収アップは期待しにくいのが現実です。

この記事では、理学療法士の年収の現実について、年代別の詳しい給与データとともに解説します。

年収600万円を目指すための5つの具体的な方法もご紹介しますので、今の年収に満足していない方はぜひ参考にしてください。

理学療法士が年収600万円を目指す5つの戦略

理学療法士が年収600万円を実現するには、従来の病院勤務だけに頼らない戦略が必要です。

いくつかの成功事例から、効果的な5つの方法をご紹介します。

戦略1：訪問リハビリテーションへの転職

訪問リハビリは、最も現実的に年収600万円を目指せる選択肢です。

多くの事業所でインセンティブ制度を導入しているため、頑張った分だけ収入が増える仕組みになっています。

実際の成功事例をご紹介しましょう。

30代の男性理学療法士Aさんのケースです。

• 転職前：総合病院勤務で年収420万円
• 転職後：訪問リハビリで年収630万円
• 210万円のアップ！（50%増）

訪問リハビリの年収は450万～700万円と幅が広く、1件あたりの報酬が高いのが特徴です。

訪問件数を増やせば、その分収入も直接アップします。

病院から訪問リハビリに転職して年収を150万円以上アップさせた例が何件もあります。

ただし、訪問リハビリは移動時間や体力的な負担もあるため、自分のライフスタイルに合うかどうかしっかり検討することが大切です。

戦略2：管理職への昇進

管理職（主任、課長、部長など）になると、役職手当がついて年収600万～700万円が現実的になります。

管理職に必要なスキルは以下の通りです。

• 診療報酬制度をしっかり理解している
• 部署の収益管理ができる
• スタッフの教育・指導ができる
• 他の職種との連携を取りまとめられる

ただ年数を重ねるだけでは、管理職になることはできません。

積極的に管理業務に関わって、経営的な視点を身につけることが重要です。

もし今の職場に昇進のチャンスが少ないなら、管理職のポストがある施設への転職も考えてみましょう。

戦略3：専門資格取得による差別化

認定理学療法士や専門理学療法士などの上位資格を取ることで、専門性を高めて年収アップを図る方法です。

資格手当が出る職場なら直接収入につながりますし、転職時にも有利になります。

取得を検討したい主な資格

• 認定理学療法士（各専門分野）
• 専門理学療法士（より高度な専門性）
• 介護支援専門員（ケアマネジャー）
• 呼吸療法認定士
• 心臓リハビリテーション指導士

特定の分野（スポーツリハビリ、脳血管リハビリ、呼吸器リハビリなど）で専門性を確立すれば、「この分野のエキスパート」として評価され、より高い給与を得られる可能性が高くなります。

戦略4：副業による収入源の多角化

本業と並行して副業を行うことで、年収600万円の実現を目指す方法です。

理学療法士の知識とスキルを活かした副業はたくさんあります。

効果的な副業の例

• パーソナルトレーナー（月5-10万円）
• リハビリ関連のセミナー講師（1回3-5万円）
• 医療・健康系のWebライター（月3-8万円）
• オンライン健康指導（月5-15万円）
• 整体・マッサージサロンの経営

例えば、副業で月5万円稼げれば年間60万円、月10万円なら年間120万円の収入増です。

本業年収450万円 + 副業年収120万円 = 合計570万円となり、年収600万円にぐっと近づきますね。

ただし、副業をする前に勤務先の就業規則を必ず確認してください。

副業が禁止されている職場もあります。

戦略5：独立開業による高収入実現

自費診療や健康・美容分野で独立開業することで、年収の上限を突破する方法です。

理学療法士には法律上の開業権がないため、整体院やリラクゼーションサロン、フィットネス指導などの形で開業することになります。

開業のメリット

• 診療報酬を気にせず自由に価格設定できる
• 収入に上限がない
• 自分の理想の働き方ができる
• 病気の予防や健康増進に貢献できる

開業の例

• 自費リハビリ・整体院（月商50-100万円）
• パーソナルトレーニングジム（月商30-80万円）
• 健康・美容サロン（月商40-120万円）

ただし、開業には初期投資のリスクや経営スキルが必要で、安定した収入を得るまでに時間がかかる場合があります。

十分な準備と計画が欠かせません。

これらの5つの戦略を使えば、理学療法士でも年収600万円以上を実現することは十分可能です。

では、なぜこれらの戦略が必要なのか、理学療法士の年収を取り巻く現実について詳しく見ていきましょう。

理学療法士の年収が上がりにくい3つの理由

理学療法士の平均年収432万円という現実の背景には、個人の努力だけでは解決が難しい構造的な問題があります。

この現実を理解することで、なぜ戦略的なキャリア形成が必要なのかが分かります。

理由1：診療報酬制度による収入の上限

理学療法士の収入は診療報酬制度により、1日に行えるリハビリの回数に制限があります。

そのため、経験年数が増えても収入に上限が設定されてしまうんです。

これが、同じ職場で長く働いても新人とあまり給料が変わらない理由の一つです。

他の医療職種との年収比較を見てみましょう。

• 医師：約1,429万円（理学療法士の3.4倍）
• 薬剤師：約583万円（理学療法士の1.4倍）
• 看護師：約508万円（理学療法士の1.2倍）
• 理学療法士：約432万円

この格差は、診療報酬制度の違いや夜勤手当の有無など、制度的な要因が大きく影響しています。

理由2：理学療法士の人数が急激に増えている

毎年9,000人以上が理学療法士の国家試験に合格していて、資格を持つ人がどんどん増えています。

令和4年度の累計合格者は約21万人と、平成25年度の約11万人から10年間でなんと約2倍に！

この「人余り」状態により、

• 求人の競争が激しくなる
• 給与が上がりにくくなる
• 希少性が下がって待遇が悪化する

需要と供給のバランスが崩れることで、個人の能力に関係なく年収が上がりにくい環境になっています。

理由3：処遇改善策の効果が限定的

令和4年の診療報酬改定で理学療法士も処遇改善の対象になりましたが、増加額は月額4,000～9,000円程度とかなり限定的です。

岸田総理もリハビリ職の賃上げについて言及していますが、大幅な改善は期待薄とされています。

また、この処遇改善も

• すべての職場で実施されるわけではない
• 年収全体に占める割合は1～3%程度
• 根本的な制度改革には至っていない

こうした構造的な問題があるため、従来の病院勤務だけでは年収600万円の実現は困難だと言われています。

だからこそ、先ほどご紹介した5つの戦略が重要になってきます。

次に、年代別の具体的な給与データを確認していきましょう。

理学療法士の年代別給与データ｜20代329万円→50代542万円の昇給カーブ

理学療法士の年収は年代とともに着実に上昇し、50代でピークの542万円に達します。

厚生労働省の統計データをもとに、年代別の詳しい給与推移を見ていきましょう。

20代：キャリアの土台作り期（329万円→380万円）

20代の理学療法士は前半329万円、後半380万円と着実に上昇します。

この時期は基礎スキルを身につけながら、将来の年収を左右する大切な勤務先選択の時期でもあります。

20代で年収をアップさせるポイント

• 施設規模が重要：大規模施設の賞与84.3万円に対し、小規模施設は56.4万円
• 勤務地も影響：都市部の方が地方より高い傾向
• 専門分野での経験蓄積：整形外科、脳血管などでの症例経験

20代のうちに大規模病院で多様な症例を経験することが、30代以降の年収アップの基盤になります。

30代：専門性を確立する期（420万円→453万円）

30代は理学療法士として専門性を確立し、年収400万円台から500万円台への飛躍を目指す重要な時期です。

30代全体の平均年収437万円は、同年代の給与所得者全体の平均300万円を大きく上回っています。

30代での戦略的なキャリア選択

• 認定理学療法士・専門理学療法士の取得
• 後輩指導や管理業務への積極的な参加
• 訪問リハビリへの転職検討（年収450万～550万円も可能）

実際に、病院から訪問リハビリに転職して年収を100万円以上アップさせた例も多くあります。

40代：管理職への道筋が見える期（487万円）

40代は理学療法士として年収のピークに近づき、管理職への昇進が現実的になる大切な時期です。平均年収487万円、月収33.4万円、年間賞与87万円となります。

40代で年収600万円を実現する戦略

• 管理職昇進による役職手当で年収600万～700万円を目指す
• 診療報酬制度や収益管理への理解を深める
• マネジメントスキルを身につける

管理職になるには年数だけでなく、積極的に管理業務に関わって経営的な視点を身につけることが大切です。

50代：年収のピーク期（542万円）

50代で理学療法士の年収はピークの542万円に達し、年間賞与も98.2万円と最高水準になります。

ただし、この水準でも年収600万円には届かないため、やはり戦略的なアプローチが重要です。

年代別のデータから分かるのは、従来のキャリアパスだけでは年収600万円の実現が難しいということです。

次に、理学療法士のボーナスの実態について詳しく見ていきましょう。

理学療法士のボーナス実態｜年間67万円の内訳と格差

理学療法士の年間賞与は平均67.4万円ですが、年代と施設規模によってかなり大きな差があるのが現実です。

ボーナスは年収の重要な部分なので、キャリア戦略を考える上で無視できません。

年代別ボーナスの推移

ボーナスは経験年数とともにはっきりと増加し、50代でピークの110万円に達します。

ちなみに、初年度のボーナスは男女計で7.8万円ととても少なくなっています。

これは、初年度は満額支給されないのが一般的だからです。

施設規模による格差が深刻

施設規模がボーナスに与える影響は想像以上に大きく、大規模施設と小規模施設で年間28万円もの差があります。

• 大規模施設（1,000人以上）：84.3万円
• 中規模施設（100～999人）：69.4万円
• 小規模施設（10～99人）：56.4万円

この差は長期的に見ると生涯年収に大きく影響するため、キャリア初期の施設選択がとても重要です。

男女別ボーナス格差

理学療法士のボーナスには軽微ですが男女差があります：

• 男性：69.3万円
• 女性：65.3万円
• 差額：4万円

ボーナスの実態から分かるのは、年収アップを目指すには基本給だけでなく、賞与額の高い職場を選ぶことも大切だということです。

次に、理学療法士と作業療法士との比較について見てみましょう。

理学療法士と作業療法士はどちらがいい？｜年収は同じでも戦略が違う

理学療法士と作業療法士の年収は統計上ほぼ同じ432万円ですが、年収600万円を目指す戦略には違いがあります。

厚生労働省「2019年度賃金構造基本統計調査」では、両職種が一括りで扱われているため、統計上の明確な差は確認できません。

年収に差が生じる理由

統計上は同じでも、以下の理由で個別の年収に差が生じることがあります。

年収600万円を目指す戦略の違い

理学療法士の年収アップ戦略

理学療法士の場合、最も効果的なのは訪問リハビリへの転職です。

また、スポーツジムでのパーソナルトレーナーや整形外科分野の専門資格を活かした転職も有効な手段です。

• 訪問リハビリでインセンティブを活用
• スポーツリハビリ分野で専門性を確立
• 整形外科・脳血管分野の認定資格を取得

作業療法士の年収アップ戦略

作業療法士の場合は、精神科領域での専門性を深めることが王道です。

精神科病院や放課後等デイサービスの管理職を目指したり、認知症ケアの専門資格を取得して専門施設に転職するパターンが多く見られます。

• 精神科領域で専門性を深める
• 発達支援・放課後デイで管理職を目指す
• 認知症ケア分野の専門資格を活用

どちらを選ぶかの判断基準

年収面で大きな差がないため、以下の観点で選ぶのがおすすめです。

• 専門とする機能：身体の動き・筋力 vs 日常生活動作・認知機能
• 関わりたい患者さん：整形外科・脳血管・呼吸器 vs 精神科・発達障がい・認知症
• 得意とするアプローチ：運動療法・物理療法 vs 作業活動・環境調整
• 将来性の方向性：スポーツ・介護予防の拡大 vs 精神医療・発達支援の拡大

もしあなたが「スポーツ選手のリハビリに関わりたい」「高齢者の歩行訓練をサポートしたい」と思うなら理学療法士向きです。

一方、「精神的な病気で苦しんでいる方を支えたい」「こどもの発達を長期的にサポートしたい」なら作業療法士の方が向いているでしょう。

理学療法士と作業療法士の年収に統計上の差はありませんが、年収600万円を目指す具体的な戦略や方法には違いがあります。

重要なのは、どちらを選んでも戦略的なキャリア形成が年収アップの鍵になることです。

現在の年収に満足せず、長期的な視点でキャリアを設計し、積極的に行動を起こすことが成功の秘訣です。

あなたの理想とする働き方と収入レベルに合わせて、最適な戦略を選んでくださいね。

一歩ずつでも確実に前進していけば、きっと目標を達成できるはずです。